GmailやGoogleMapが有料化する理由とは?日本の未来や料金を考察

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こんにちは。SOです。

最近のニュースで、Googleが、

『欧州域内でのGmail・GoogleMapなどのサービスを有料化する』

という方針を出したことが、話題になっています。

Googleと言えば、無料でAndroidや関連サービスを提供している企業であり、

『世界中に利用者がいる』

誰もが知っていると言っても過言ではない、大企業です。

 

僕自身、

毎月数十万~百万円以上を稼ぐブログ

を運営していく中で、

『Googleのサービスは、なくてはならないモノの一部』

となっています。

ブログ記事の中にGoogleMapを埋め込むことなんて、日常茶飯事。

ほぼ無限にメールアドレスが作成可能

というGmailもフル活用しています。

Gmail

【Gmail】メールアドレスやアカウントを2つ以上複数作成する方法

2018年7月19日

さらにアナリティクスに限って言えば、

『ブログ運営の生命線』

と言ってもいいくらいのサービスです。

これがなくなったら困るどころではありません。

アナリティクスとサチコ

Googleサーチコンソールの使い方とアナリティクスとの連携方法

2018年7月17日

 

そんなGoogleのサービスが、突然の有料化…。

かなりの混乱が起きることが予想されますよね。

 

また、この余波として、

『日本にも有料化の波がくるのではないか』

という意見まで見られるようになっています。

 

そこで、今回は、

『本当に、日本でもGoogle関連機能が有料になるのか』

について、お話をしていきます。

今後も、

「Googleのサービスを使い続けるべきなのか?」

という判断の参考にしてみてください。

 

GmailやGoogleMapの有料化騒動の背景

まず、前提として、

『Googleは、なぜ欧州域内での有料化』

を決めたのかについて、紹介します。

 

もともとGoogleは、EUの各企業メーカーに対して、

「Androidを無料で使っていいから、Googleのサービスを最初からインストールしてほしい」

という風に、言っていました。

 

これに対し、日本でいう独占禁止法に違反しているとしたEUが、制裁金として、

43億4000ユーロ

を支払うよう、Googleに命令したのです。

この金額は、日本円で、

約5700億円

に相当する金額になります。

とんでもない金額ですよね。

 

当然、Googleはこれに不服。

そこで対抗措置として、

『Googleのサービスを有料化する』

という発表をしたのです。

 

これは、

『制裁金による損失額を補填するため』

だと考えられています。

 

現在は、まだEUとGoogleだけの問題になっていますが、

『各国に飛び火する可能性』

があることも考えられるため、日本でも話題になっているのです。

 

日本でのGoogleサービス有料化は?

EUで問題になっている、

『Googleサービスの有料化』

ですが、日本にまで影響するのかどうかを考えると、

『現時点での影響は、特にない』

と考えています。

 

なぜなら、この問題はあくまでも、

『EUの無謀な制裁に、Googleが不服を持っているから起こった出来事』

だからです。

 

Googleのサービスを使う人なら、分かるかもしれませんが、

『Googleのサービスは、本来なら有料でも差し支えない』

ほどのクォリティです。

そして、この高い機能性を、

『Googleは無料で提供してきた』

というわけなのです。

 

これに対し、EUでは、

「他の会社を妨害している」

という意見を出していましたが、これはお門違いです。

 

Googleは、その技術力と経済力で、

『他のITサービス開発会社よりも、先んじて活動してきた』

という実績があります。

もちろん、他の会社も同じように、自己研鑽とPRを続けてきたのです。

 

それでも、Googleが世界的なシェアを獲得している理由は、

『正当な競争で勝ち残ったから』

と言えるでしょう。

 

またEUは、各企業メーカーに対して、

『Googleが自社のサービスを、最初から入れるよう強要している』

といった意見も出しています。

 

ですが、これにしても、

『Googleが、Androidという信頼できるOSを開発した』

ため、各企業メーカーも、導入に対して何も言わないだけなのです。

 

もしGoogleに、何かしらの不備があり、

『信頼できない会社』

と判断されていれば、当然他社のOSやサービスを優先するでしょう。

 

まさに、信頼関係の成せる業であるがゆえ、今後、日本のメーカーが、

『Googleと対立する』

ということにならない限り、

日本での有料化はない

と言い切れます。

 

仮に有料化の可能性があるとすれば、

『EUの流れを見て、各国がGoogleに対して同じような制裁を加える』

といった事態になる場合に、

その補填措置として有料化が行われるのが濃厚ではないかと考えられます。

 

その為、現時点で、日本でのGoogleのサービス有料化は、

『各企業メーカーの動き次第で変わる』

というのが、正直なところですね。

 

Gmailなどが日本で有料化すれば、その料金はいくら?

請求

もし仮に、

『日本で、Googleのサービスが有料化した場合』

には、どれくらいの料金になるのかは、可能性が低いとはいえ知っておきたいですよね?

 

あくまで考察ではありますが、

『月々500円程度』

になるのではないかと見ています。

 

おそらく、有料化となれば、Googleが所有する、

  • Gmail
  • YouTube
  • GoogleMap
  • GoogleAnalytics

など、それぞれに月額料金が発生することになるでしょう。

 

これらのサービスは、

『日本人のほとんど』

が、何かしらで利用していると思われます。

 

また、他社サービスの月額料金も、予想した金額と、さほど変わりがありません。

そのため、

『極端に高い月額料金には、設定されない』

と考えて良いでしょう。

 

ですが、有料化により、

『他の類似サービスへの移行』

が進む恐れもあります。

 

そうなると、

『Google自体の需要がなくなる』

ことに繋がるかもしれませんね。

 

他社にとっては、好都合でしょうが、機能が優秀だっただけに、

『機能水準の低下』

が起こるのは、間違いないでしょう。

 

Googleとの関係が良好である限り、有料化はない

あくまでも、現在の有料化は、

『EUの対応に対する、不服の表れ』

と考えて良いものなので、日本にまで影響が及ぶことはありません。

 

日本の各企業メーカーも、

『優秀な機能を、無償で貸してくれる相手』

に対し、無下に扱うような態度は、まず取りません。

Googleと対立しても、なんのメリットもありませんからね。

 

今後、Googleと同格の力を持った会社が出てくるのであれば、

『状況によって有料化』

という流れになるかもしれませんが、ここまで、どこの会社も対抗できていないのが現状です。

 

有料化するにしても、

『当分先の話』

として、状況を静観していれば、ひとまず問題ありません。

よって、今後もGoogleのサービスを使い続けることには、

何の支障もない

というのが、僕の結論です。

 

まとめ

今回のまとめとしては、

『Googleの有料化は、局地的な出来事であって、日本まで波及する可能性は低い』

ということが言えるでしょう。

 

『Googleが、有料化!?』

と聞いて、騒然とする気持ちはわかります。

ですが、今回の有料化を巡る問題は、あくまで、

『EUとGoogleの間だけの問題』

に過ぎません。

余計な手出しをしない限り、日本にまで有料化の波がくることは、まずありません。

 

有料化するにしても、

  • Googleの経営が、かなり悪くなる
  • 日本企業メーカーと、トラブルが起きる

など、余程のことがない限り、心配する必要もありません。

今後も安心してGoogleのサービスを使い倒しましょう!

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