サラリーマンの年収から手取り金額を計算する方法と税率を紹介

サラリーマン

こんにちは。SOです。

サラリーマンとして働いている人は、

『手取り金額』

を気にしている人が、ほとんどだと思います。

 

給与明細を貰うと、様々な金額が書いていると思いますが、

『自分で計算しなくても、手取り金額が一目でわかる』

ようになっているので、自分で金額を計算することは、ほとんどないでしょう。

 

ですが、中には、

『自分の手取り金額がどうやって計算されているか』

ということが、気になる人もいるのではないでしょうか?

 

そこで、今回は、

『サラリーマンの手取り金額の計算方法』

について紹介します。

自分の手取り金額が、どんなふうに決まっているか知りたい人は、参考にしてみてください。

 

サラリーマンの手取り金額や税率は計算が難しい

サラリーマンの手取り金額は、会社の担当者が計算してくれるため、

『給与明細を見るだけで分かる』

ようになっているのは、最初に紹介したとおりです。

 

ですが、手取り金額の計算が自分で出来ないと、

自分がどれらいの控除を受けて、どれくらいの税金を払っているのか

が分からなくなってしまいます。

 

それでも構わない人もいますが、どうせなら、

『自分のことは自分で管理しておきたい』

と考えている人もいるでしょう。

そんな人には、これから紹介する内容が、かなり役に立つでしょう。

 

手取り金額は、ポイントを押さえれば簡単に分かる

正確な手取り金額を出すための仕組みを知りたい人は別ですが、

『給与明細を見て、簡単に手取り金額を計算したい』

のであれば、以下のことを覚えておけば十分です。

 

それは、

支給額-(税金+控除額)

となります。

大まかな計算式はこれを使います。

 

税金や控除額に関しては、

『給与明細に細かく記載されている』

ため、計算式に当てはめれば、手取り金額を出すことが出来るでしょう。

 

サラリーマンの税金の種類

ここからは、少し詳しい内容になりますが、給与明細に記載されている税金には、

  • 所得税
  • 住民税

が、それぞれあります。

 

所得税の求め方

日本の所得税は、

『累進課税』

というものが採用されています。

これは、課税所得が多ければ多いほど、

『税率が高くなる』

といった制度となります。

 

このときに出てくる、課税所得というのは、所得から控除された金額であり、

所得-所得控除

で求めることができる金額です。

 

ちなみに、所得というのは、

支給額-給与所得控除

で求められます。

 

また、給与所得控除とは、簡単に言うと、

仕事を行う上で必要となる経費を簡易的に表したもの

であり、経費の計算がしにくいサラリーマンに使われているものとなります。

必要経費と考えていれば、大丈夫でしょう。

 

もう1つ出てくる所得控除は、

『条件を満たした人が差し引かれる金額』

のことです。

種類としては、

所得控除の種類
  • 基礎控除(全ての人に適用される金額)
  • 社会保険料控除(年金・健康保険料等)
  • 配偶者控除(所得のない配偶者がいる場合のみ)
  • 配偶者特別控除(所得が一定額を超えない配偶者のみ)
  • 特定扶養控除(一定の条件を満たす子供がいる場合のみ)
  • 扶養控除
  • 生命保険料控除
  • 医療費控除

など

があります。

これらは、あくまで一部であり、会社によっても違いが出てきます。

 

これらを求めたら、最後に、

課税所得×税率

を計算することで、所得税を出すことができます。

 

このときにかかる税率は、所得金額によって決められていて、それぞれ、

所得税の税率

195万円以下=5%(0円)

195万円超え~330万円=10%(9万7,500円)

330万円超え~695万円=20%(42万7,500円)

695万円超え~900万円以下=23%(63万6,000円)

900万円超え~1,800万円=33%(153万6,000円)

1,800万円超え~4,000万円=40%(279万6,000円)

4,000万円超え=45%(479万6,000円)

※カッコ内は控除額を示しています。

という税率となっています。

例を挙げると、

課税税率が300万円の場合、

300万円×10%(0.1)-97,500=202,500円

となり、これが所得税となるのです。

住民税の求め方

住民税に関しては、

住んでいる地域によって額が違う

ので、人それぞれ違うものになります。

 

ですが、大まかな計算式として、

都道府県民税+市区町村民税-調整控除額

というものがあり、それぞれで定められている税金が当てはまります。

調整控除額は、受けられる控除を計算したものです。

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税金以外の控除額には健康保険料などが当てはまる

手取り金額を求める上で、税金以外に、

『健康保険料や年金支払い額』

なども、計算に入れる必要があります。

 

この金額に関しては、

『それぞれの給与額で変動する』

ものであり、給与明細などに記載されているものを参考にしてください。

 

ですが、これらの金額も、

『給料が増えるほど高くなる』

ということは、覚えておいたほうが良いでしょう。

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税金と控除額が分かれば、手取り金額は簡単に計算できる

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少し難しいと感じることもありますが、サラリーマンの手取り金額は、

『1度仕組みを理解すれば、簡単に計算が出来る』

ものとなります。

 

覚えるまでが難しいとも言えますが、

『毎月、自分で計算をする』

ことで、必ず覚えることができます。

 

サラリーマンとして働く人は、

『手取り金額の計算をする必要はない』

かもしれません。

 

ですが、自分の手取り金額の仕組みを知ることは、

『自分がどのように給料を稼いでいるのか』

をよく知ることにも繋がります。

社会人として、

『知識を深めておきたい』

という人は、覚えておいて損はないですよ。

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まとめ

今回のまとめとしては、

『あえて自分で計算する必要はないが、知っておいて損はない』

ということが言えるでしょう。

 

手取り金額は、サラリーマンにとって、

最も気になる金額

となっていて、会社に任せておけば、すぐに分かるものでもあります。

 

ですが、手取り金額が出るまでの計算方法を知っていれば、

『会社の給料制度』

を理解できるようになります。

また、手取り金額の仕組みを知ることで、誰かに教えてあげることも出来るため、

『新人から質問されたとき』

などには、役立ててみてください。

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