年収2000万円サラリーマンの税率と節税する方法をチェック!

サラリーマン

こんにちは。SOです。

サラリーマンとして働いていると、

『節税』

などは、あまり気にしない人も多いでしょう。

 

ですが、サラリーマンの中でも、

『年収2,000万円を超える人』

は、確定申告があり、自分がどれくらい税金を払っているかを知ることになります。

 

また、年収2,000万円に届いていなくても、

『年収に応じた税率と節税方法』

は、知っておいて損はないものとなります。

 

そこで、今回は、

『年収に応じた税率と節税方法』

について紹介します。

少しでも、節税をしたい人は参考にしてみてください。

 

年収2,000万円を稼いだ場合の税率は?

まずは、確定申告が必要になる、年収2,000万円の、

『税率』

を紹介します。

 

年収2,000万円を稼いだ場合、その税率は、

40%

となります。

また、これに控除額として、

279万6,000円

があり、これらを使って計算したものが税金となります。

 

例えば、年収2,000万円だとすると、

2,000万円×40%-279万6000円=520万4,000円

という税金の計算になるのです。

 

これは年収2,000万円の場合ですが、本来、

年収に応じた税率が、細かく決まっている

ので、どんな年収でも、大まかな税金の額は算出することが出来るようになっています。

 

各年収に応じた税率は、

年収に応じた税率と控除額

195万円以下=5%(0円)

195万円超え~330万円=10%(9万7,500円)

330万円超え~695万円=20%(42万7,500円)

695万円超え~900万円以下=23%(63万6,000円)

900万円超え~1,800万円=33%(153万6,000円)

1,800万円超え~4,000万円=40%(279万6,000円)

4,000万円超え=45%(479万6,000円)

※カッコ内は控除額

となっており、年収が上がるにつれ、納める税金が増えているのが分かります。

 

サラリーマンの節税方法には所得控除を使う

ひらめき

年収2,000万円の税率や、各年収の税率を紹介しました。

それでは、次に、

サラリーマンが節税するには、何をすれば良いのか

について紹介します。

 

サラリーマンの節税を考える場合、

『どんなものが控除されるのか』

が重要になってきます。

 

控除額が多ければ多いほど、納める税金が少なくなり、

『手元に入る金額が増えていく』

というわけです。

それには、まず所得控除から見ていく必要があるでしょう。

 

基礎控除

まずは、誰でも使うことができる、

『基礎控除』

というものです。

 

その控除額は、

38万円

となっていて、納税者なら必ず控除されています。

 

医療費控除

これは、

『病気や怪我をした際に控除される金額』

のことを言います。

 

控除額は、1年間に支払った医療費から、

『10万円』

を引いた額となるため、10万円以上の医療費から控除が受けられます。

 

家族がいる場合、領収書があれば、

まとめて控除してもらえる

ため、覚えておいて損はないでしょう。

 

配偶者控除

配偶者がいる場合に、受けられる控除となります。

控除額は、

38万円(70歳以上の場合、48万円)

となっています。

 

主に、妻や夫がいる人が受けられる控除額であり、

『独身者には関係ない』

ものとなります。

 

配偶者特別控除

配偶者の所得が、

38万円以上76万円以内

の場合に、受けられる控除です。

 

控除額は、所得に応じて変動しており、最高で、

38万円

の控除が受けられます。

 

扶養控除

扶養親族がいる場合に、受けられる控除です。

主に、

16歳以上の年収38万円以下である扶養親族

が、これに当たります。

 

控除額は、

  • 38万円(18歳以下)
  • 63万円(19歳以上23歳未満)
  • 48万円(同居していない老人)
  • 58万円(同居している老人)

となります。

 

障害者控除

なんらかの障害を持った扶養親族がいる場合に、受けられる控除です。

控除額は、それぞれ、

  • 27万円
  • 40万円(特別障害者)
  • 75万円(同居特別障害者)

となっています。

 

寡婦控除(寡夫控除)

離婚して、その後再婚せず、扶養親族がいる人が受けられる控除です。

控除額は、

  • 27万円(一般)
  • 35万円(特別寡婦・寡夫)

となります。

 

勤労学生控除

働きながら、学生をしている人が受けられる控除です。

控除額は、

27万円

となっていて、国税庁が定める要件に合致すれば控除されます。

 

青色申告特別控除

経営者等、青色申告者が受けられる控除です。

控除額は、

65万円

となっており、出来れば受けておきたい控除となります。

とくに、不動産賃貸業やフリーランスとして副業しているサラリーマンは必須です。

 

雑損控除

様々な要因により、資産に損害を受けた人が受けられる控除です。

控除額は、

  • 差し引き損失額-総所得額×10%
  • 災害関連支出額-5%

のうち、多い方の金額となります。

 

社会保険料控除

社会保険料を払っている人が、受けられる控除です。

社会保険とは、

  • 健康保険
  • 介護保険
  • 厚生年金

などがあります。

控除額は、

『社会保険料と同額』

となります。

 

生命保険料控除

生命保険に入っている人が、受けられる控除です。

控除額は、

最大10万円(保険料によって異なる)

となります。

 

地震保険料控除

地震保険に入っている人が、受けられる控除です。

控除額は、

最大5万円(保険料によって異なる)

となります。

 

寄付金控除

国・地方公共団体などに寄付をしている人が、受けられる控除です。

控除額は、

  • 寄付金合計額
  • 総所得額の40%

のうち、低い方から2,000円を引いた額となります。

 

所得控除をフル活用することで節税ができる

トンネル

所得控除の種類を、ある程度紹介しました。

これらの控除を、フル活用することで、

『税金をかなり減らすことができる』

ため、知らなかった人も、ぜひ活用してみてください。

 

企業によっては、これらの控除を勧めてくれることもありますが、

『抜けている控除』

があるかもしれません。

 

今一度、自分がどの控除を受けているかどうかを確認して、

『少しでも、節税に繋がるようにする』

ことが、自分のためにもなるでしょう。

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確定拠出年金も節税にはおすすめ

あまり聞いたことがない人もいますが、

『確定拠出年金』

というものも、節税にはおすすめです。

 

これは、

『掛け金を自分で運用して、得られた給付金が自分に戻ってくる』

ものであり、運用次第で受け取れる金額が変わってきます。

 

受け取れる給付金は、

  • 老齢給付金(一般的な年金と同じようなもの)
  • 障害給付金(高度障害時)
  • 死亡一時金(死亡時に給付される)

となります。

 

確定拠出年金は、

税金がかからない

ものであるため、他の積立金より多くの金額が貰えることになり、おすすめです。

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住宅ローン控除も節税にはおすすめ

サラリーマンとして働き、いずれは一軒家を購入することもあるでしょう。

その際、住宅ローン控除というものが受けられ、

『10年間、ローン残高の1%が控除される』

ことになります。

 

最大40万円の控除が受けられるため、

家を購入した人は、必ず受けるべき控除

となるのです。

 

所得税や住民税から控除されるため、

『かなり節税できる』

ものとなっているため、受けておいて損はない控除と言えるでしょう。

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まとめ

今回のまとめとしては、

『サラリーマンでも控除を受けていない人は、かなりの損をしている』

ということが言えるでしょう。

 

年収2,000万円に限らず、どんな年収でも、

『受けられる控除は、必ず受ける』

ことが、節税を行う上で重要なことになります。

 

今回、紹介した控除の中で、

『今まで知らなかったものがある』

という人もいるかもしれません。

節税をフルに行うなら、今回紹介した控除内容は、確認しておくほうが良いです。

しっかりと節税対策をして、少しでも得になるよう、頑張ってみてください。

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